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John P.Carlin "Dawn of the Code War"(36)

第7章 The Guardians of Peace
7.2.事件の真相への懐疑
 まもなく公開予定の映画「The Interview」のなかに、金正恩暗殺のことが触れられていたので、この事件との関係が疑われた。しかしそんな理由なら、もっと早くイギリスなどが襲われた可能性があり、原因については皆がよく理解できないままに時が過ぎた。このような状況は、従業員をゆっくり心理的に追い込んだ。北朝鮮は Cyberattackの心理的効果を知っていたのかも知れない。そしてついに12月8日、要求の本質を明らかにするメッセージがきた。「テロリズムの映画を、すぐにやめろ。局地的に平和が壊れて、戦争になるぞ!」。映画「The Interview」のことだとすぐにわかった。
 すでに6月には、日本のSONY幹部のひとりが個人的に、この映画の公開は、緊張の火に油を注ぐことになるかもしれない、と言っていた。6月25日には、北朝鮮のニュースが、このようなテロ映画は許容できないと述べ、そのあと日本海にミサイルを発射した。それでも、アメリカの普通の人々の反応としては、あまりにばかげているとしてまともに取り合わなかった。
 会社は、この心配についてシンクタンクMcLarty Associatesに対応の検討を委託した。McLartyは、「彼らの脅しは本気である。軍事的攻撃能力では北朝鮮はアメリカに及ばないので、映画の公開を止めるために、おそらくサイバー空間で本気で攻撃してくるだろう」とアドバイスした。北朝鮮にとってサイバー空間での戦いは、深刻な実戦の発生を避けつつ、巧みにカネを外国から盗み出して自国の飢渇を逃れる手段としてすでに重宝な手段となっていた。SONY Picturesへのサイバー攻撃の1年前に、金正恩は「サイバー戦争は、核兵器・ミサイルとともに、我々の容赦ない軍事的攻撃能力を保障する万能兵器である」と発言していた。

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